新田尚
Founder/代表取締役社長
細胞計測分野の技術開発及び事業化における20年の経験に基づいてCYBOを率いる。学生時代に生命の基本単位である細胞の計測を極めようと思い立ち、在学中よりベンチャー企業で勤務して細胞活性を計測する装置の開発に没頭。のちに大企業に転職してフローサイトメトリー事業の立ち上げに従事したのち、内閣府の研究開発プログラムへの参画を経てCYBOを設立。
杉村武昭
Co-Founder/開発部長
半導体メーカーで画像処理プロセッサや組み込みソフトの開発に従事。その後光学機器メーカーの新事業開発部門、内閣府の研究開発プログラムのプログラムマネージャー補佐を経て、CYBO の創業時から技術開発に参画。ハードからクラウドまで垣根を超えた技術の応用に挑む。
南瑛一郎
経営管理部長
公認会計士として大手監査法人で様々な分野の事業会社監査に10年間従事したのち、複数のスタートアップに初期メンバーとして参画。経営メンバーとして管理部門の立ち上げ、運営を行う。2023年からCYBOに入社し、経営管理体制の構築を担当する。
イスラム ライハン ウル
AIエンジニア
大学で情報科学を学び、AI開発のキャリアを積んだ後、2021年にCYBO入社。医療向けAIの設計や開発に意欲的に取り組んでいる。サッカーとスパイシー料理をこよなく愛する。
メイサム ハサニ
コンピュータビジョンエンジニア
医療工学の修士号を取得後、9年間コンピューター・ビジョン分野でソフトウエア開発に従事。2023年にCYBO入社、AIとコンピューターサイエンスの力を活用し、ヘルスケアに活力と革命をもたらすことを目指している。
ピーター コー
Webエンジニア
約10年間のソフトウェア開発経験を有し、2023年にCYBOに入社。デジタルプラットフォームで美しく使いやすいデザインとナビゲーションの提供に尽力。安全で安心なユーザーエクスペリエンスを実現することを目指している。
村田祐介
社外取締役
インキュベイトファンド代表パートナー
2003年よりベンチャーキャピタルにて主にネット系スタートアップの投資業務及びファンド組成管理業務に従事。2010年にインキュベイトファンド設立、代表パートナー就任。一般社団法人日本ベンチャーキャピタル協会企画部長を兼務。その他ファンドエコシステム委員会委員長やLPリレーション部会部会長等を歴任。Forbes
Japan「JAPAN's MIDAS LIST(日本で最も影響力のあるベンチャー投資家ランキングBEST10)」2017年第1位受賞。
合田圭介
Co-Founder/取締役
東京大学教授、カリフォルニア大学ロサンゼルス校非常勤教授、武漢大学非常勤教授。高速イメージングの世界的パイオニア、バイオフォトニクスのオピニオンリーダー。CYBO設立の基盤となったインテリジェント画像活性セルソーターの開発を指揮した。アカデミックな研究にとどまらず、研究成果の産業や医学への応用にも積極的に取り組む。
兼松美貴
総務部長
総務の責任者として、人事や経理、広報のほか委託事業の書類対応などを一挙に受け持ち、さらに時には試作加工や計測試験、ソフト検証なども行う。内閣府の研究開発プログラムにおいてプログラム管理者としてプログラムの円滑な運営を裏方で支えた。
真瀬透仁
薬事部長
設計開発者として豊富な医療機器開発経験を有する。細胞分類技術を用いてがんなどの病気の早期発見をより効率的に行う、というビジョンに共感してCYBOに参画して以来、医療機器としての有効性や安全性を実現する方策を追求している。
ジェイン アディティア
データエンジニア
インド工科大学を卒業後にデータエンジニアリング分野でキャリアを積み、2023年にCYBO入社。AI技術で医療分野に革命をもたらすことに情熱と誇りをもって開発に取り組む。趣味はサッカーとF1観戦。
ジョセフ ゾンギ
組み込みエンジニア
ローチェスター工科大学および金沢工業大学をデュアル修士課程で卒業。米国で半導体メーカー、東京で放送機器メーカーで開発経験を有する。2023年CYBOに入社し、システム開発、組み込みソフトウエア開発に取り組む。
沼田朋子
社外取締役
2005年新卒でジャフコ(現:ジャフコ グループ)入社後、国内のスタートアップ企業への投資及び投資育成業務に従事。特にヘルスケア、エネルギーなどの事業領域において、社会課題の解決に取り組むスタートアップへの投資に注力している。2022年チーフキャピタリスト就任。
CYBOでの働き方
CYBOでは過去のキャリアや経験にとらわれず、
目標の達成に必要なことを貪欲に学習して取り入れて、
試行することを推奨されます。
そのため、各個人がスキルの幅を広げて、
キャリアの新たな展望を見出す機会に恵まれます。
CYBOが抱えるミッションは公益性が高く社会的責任も伴うものです。
すべてのメンバーは顧客が抱える課題の理解に努めるとともに、
その課題を解決するために主体的に取り組むことが求められます。